メンタルヘルス

• 個人フィードバックと併せてストレス軽減策を紹介
  
  • ストレスチェック結果の個人フィードバックは、従業員が自身のストレス状態に気づき、改善につなげるためのきっかけになります。弊社のシステムでは、個人結果と併せて認知行動療法に基づくストレス軽減策（精神科医監修）をご紹介^※し、効果的に改善につなげていただけます。

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• 職場毎のモチベーション／ストレスの実態を分かりやすく示す独自の集団分析
  
  • ストレスチェックでは、集団ごとのストレス状況を把握し、改善施策後の効果検証にも有効に活用することが望ましいと考えます。弊社では、職場状況の把握や改善につなげることを重視し、集団分析においてより詳しく組織の実態を見える化する設問を追加した「弊社オリジナル版」（産業・組織心理学者監修）と、標準的な厚生労働省推奨版の2種類の集団分析をご用意しています。

• 働く人の多くは仕事上のストレスを抱えています。過度なストレス状態が続くと、労働生産性の低下、更にはメンタルヘルス不調による休職・退職、事故、労災に至る恐れがあります。
• 労災や損害賠償請求等に発展するリスクもあり、企業のメンタルへルス問題は重要課題の一つです。
• 加えて、2020年6月に改正労働施策総合推進法（パワハラ防止法）が施行され、メンタル疾患と関連の強いハラスメントへの対策も企業に義務付けられました（中小企業は2022年4月）。
• 法令遵守や安全配慮義務の履行だけでなく、社員がいきいきと働けるようメンタルヘルス対策を進めていくうえで、その基盤となるルールや体制の整備は極めて重要です。

• メンタルヘルスやパワハラ対策の基盤となる方針・計画等の体制整備を支援いたします。

①貴社のメンタルヘルス体制に関する状況をチェックリストで事前に課題把握し、必要な取り組みを整理します。

②弊社コンサルタントが、ルール策定やメンタルヘルス・ハラスメント対策の運営体制構築のサポートを行います。

• 休職者への対応について社内ルールや手順を定めていない場合、メンタルヘルス疾患により休職者が出た際にどうしたらよいのかわからず、誤った対応をしたり、対応が遅れる恐れがあります。
• 休復職には人事担当者、上司、主治医、産業医、家族等、社内外の相手とのやりとりが発生します。
  当事者が安心して休職・復職でき、また職場や人事部がスムーズに対応できるようにするためには、あらかじめ、休職・復職のフローを確立し、マニュアルを用意したうえで、適切に対処することが大切です。

• 実務経験豊富な公認心理師監修の休復職プランを基に、休職・復職のステップにおけるトラブルを回避し、スムーズな対応に向けた体制の整備を支援します。
• ルール雛形や書類テンプレートを利用しながら貴社向けにアレンジし、短期間での整備を支援いたします。

①貴社のメンタルヘルス体制に関する状況をチェックリストで事前に課題把握し、必要な取り組みを整理します。

②必要に応じて休職・復職に関するルール雛形や書類テンプレートをご提示し、貴社に合わせて内容を調整します。

• 社内のメンタルヘルス対策の一環として、社員向けに研修・セミナーを開催します。
• 管理職や一般従業員の方々が学習し習得することで、組織全体のリスク低減や活性化につながるプログラムを用意しています。

• パワハラ対策の法制化により、会社として従業員の相談窓口を用意するとともに、相談窓口担当者が、相談内容や状況に応じ、適切に対応できるようにすることが求められます。
• 社内に相談窓口を設置し、従業員のハラスメント相談を受ける担当者を用意する場合は、十分な対応スキルを備える必要があります。

• ハラスメント相談を受けるご担当者や管理職に対して、対応の流れ、対応の心構えなどを踏まえた相談の受け方の体験研修を実施します。
• 演習では「アクティブリスニング（傾聴）」の基本スキルについて実際のワークを通じて実践しながら学びます。
• 所要時間：90分