レポート

第4号 「認知症に関する意識調査」

2021.3.1

要旨

  • 認知症は、発症すると生活が著しく不自由になる、「最もなりたくない病気」として認識されている。
  • 認知症の予防に関しては「予防できるものがある」という認識と「分からない」と「できない」の認識が拮抗する結果となった。
  • 認知症のリスクを高める因子についての理解度は低く、認知症の予防については何もしていないとする回答者は半数を超えた。
  • オンラインの認知症予防サービスとして利用意向が最も高かったものは「認知症予防トレーニング(脳トレーニング、ゲーム、クイズ等)」であった。
  • 男性回答者は女性回答者に比べて、認知症のリスクを高める因子についての理解が少なく、認知症の予防についての理解と関心も少ない
  • 認知症施策推進大綱の柱である認知症の正しい知識と理解に基づいた予防を含めた認知症への「備え」としての取り組みはまだ始まったばかりである。

1. 背景

認知症とは「生後いったん正常に発達した種々の精神機能が慢性的に減退・消失することで、日常生活・社会生活を営めない状態」を指す。現在我が国の65歳以上の高齢者の6人に1人程度が認知症有病者と推計されている。

人々が認知症およびその予防(発症を遅らせること)についてどの程度の知識を持ち、どんな考えを持っているかについて把握することは重要である。なぜなら、各人が正しい理解に基づいて認知症の予防を行うことができれば、 QOLの向上、有病者の削減、認知症者にまつわる社会コストの削減が見込めるからである。

本調査では、20代から60代の男女を対象に認知症に対するイメージ、発症リスクを高める因子、予防、および予防サービスの利用意向に関して聞いた。

会員登録で レポートを全て見る