刊行物案内

全般

学校・大学リスクマネジメントの実践 ー地震対策・事故防止・情報管理ー
種別 書籍
名称「学校・大学リスクマネジメントの実践 ー地震対策・事故防止・情報管理ー」
内容実例でみる 危機管理をテーマに、地震、新型インフルエンザ、学校事故、スポーツ事故、ハラスメント、情報漏えい、SNS炎上、海外留学、いじめと体罰、研究・論文不正、不審者、保護者からのクレーム、アレルギー対応など、実際の先進的な学校の事例に基づき、マニュアルだけに頼らない、効果的なリスクマネジメントのポイントを解説しました。東日本大震災での学校対応の記録と地震対応マニュアルを付録しています。
発行元同文舘出版
価格1,700円+税
執筆者本間基照(インターリスク総研)
出版年2016年3月
購入方法最寄りの書店または同文舘出版株式会社のホームページにて注文できます。
新版 経営分析事典
種別 書籍
名称「新版 経営分析事典」
内容著者62名で経営分析の領域を幅広く網羅した事典です。収益性の分析、安全性の分析などの伝統的経営分析に加えて、レピュテーションへの対処、リスク管理など最新のテーマも網羅しました。インターリスク総研の事業リスクマネジメント部マネジャー上席コンサルタント本間基照が第12章Ⅳ「リスクと経営分析」を執筆しました。
発行元税務経理協会
価格4,400円+税
編著者日本経営分析学会
執筆者本間基照(インターリスク総研) 他61名
出版年2015年3月
購入方法最寄りの書店または税務経理協会のホームページにて注文できます。
新技術活用のための法工学─リスク対応と安全確保の法律
種別 書籍
名称「新技術活用のための法工学─リスク対応と安全確保の法律」
内容ロボット、自動運転車、ドローン、医療機器等の新技術を実社会で活用していくためには、社会はリスクや安全性をどのように捉えていったらよいのか、技術の安全・安心確保のための法律のあり方を考える「法工学」の視点を基本に、研究者、弁護士、医師等の専門家がわかりやすく解説。
発行元民事法研究会
価格4,500円+税
編著者福田・近藤法律事務所 近藤 惠嗣
執筆者田村 直義(インターリスク総研) 他14名
出版年2016年2月
購入方法最寄りの書店または民事法研究会のホームページにて注文できます。
生涯現役主義-生き活きシニアのつくりかた-
種別書籍
名称「生涯現役主義-生き活きシニアのつくりかた-」
内容急激な少子高齢化の進行の中、高齢者にとって健康で生きがいあふれるシルバーライフをどのように送るかは大きな課題である。本書は、「生涯現役」という目標に向け国、地方自治体、そして企業がどのような対策を打っているのか、その取り組み状況をまとめています。
発行元時評社
価格1,500円+税
監修本田茂樹(インターリスク総研)/長崎昇
出版年2013年
購入方法最寄りの書店または時評社のホームページにてご購入ください。
初心者のためのリスクマネジメントQ&A100
種別書籍
名称「初心者のためのリスクマネジメントQ&A100」
内容企業にとってリスクマネジメントは、今や重要な問題だ。本書では、リスクマネジメントという概念が国際標準に準拠した形になる中で、ISO31000規格を中心に、その基礎から考え方、実際の実務、マネジメントシステム構築のプロセスまでを、初心者に理解できるレベルで解説する。
発行元日刊工業新聞社
価格2,100円(税込)
著者小林 誠
出版年2011年
購入方法最寄の書店または日刊工業新聞のホームページにて注文できます。
実践リスクマネジメント[第四版]
種別書籍
名称「実践リスクマネジメント[第四版]」
内容企業の抱えるさまざまなリスクとその対応策について、これまでの調査研究・コンサルティング経験で培ってきた各種ノウハウを基に、インターリスク総研が総力を挙げて取りまとめた解説書です。今回改訂した第四版では、法改正や各種規格の制定、社会情勢等の変化を考慮した本文・データ類のアップデートを行い、新たに「内部統制」「ISO31000」「事業継続マネジメントシステム(BCMS)」「生物多様性」「新型インフルエンザ」といった近時の注目テーマを追加し、更なる内容の充実を図りました。業種・業界を問わず、企業・組織のリスクマネジメント推進において参考となる一冊です。
発行元経済法令研究会
価格4,935円(税込)
著者株式会社インターリスク総研 編著
出版年2010年
購入方法 専用申込書(斡旋割引)にて注文できます。
(注)斡旋割引は本専用申込書による経済法令研究会へのお申込みのみ適用されます。
この一冊ですべてがわかる リスクマネジメントシステム[第2版]
種別書籍
名称「この一冊ですべてがわかる リスクマネジメントシステム[第2版]」
内容リスクマネジメントは、今どの企業でも一番力を注いでいる分野。この本は、JIS規格を中心に、32のステップ構成で、実際のリスクマネジメントシステムをある程度構築できる実践的な作りが好評だったが、今回は規格変更・状況変更に合わせて改訂を行った第2版となります。
発行元日刊工業新聞社
価格1,995円(税込)
著者鈴木敏正&RMコンソーシアム21著
出版年2007年
購入方法最寄の書店または日刊工業新聞のホームページにて注文できます。

ERM

「大震災後に考えるリスク管理とディスクロージャー」
種別書籍
名称「大震災後に考えるリスク管理とディスクロージャー」
内容東日本大震災後、日本ディスクロージャー研究学会に所属する先生とインターリスク総研の社員を中心に「震災とディスクロージャーを考える会」を立ち上げ、ディスクロージャー(情報開示)とリスク管理の重要性を1年間にわたって議論してきました。その成果を取りまとめた一冊です。河田惠昭・関西大学教授より、「国難候補の巨大地震と企業の事業継続計画」というタイトルでの特別寄稿も掲載しております。
発行元同文舘出版
価格2,625円(税込)
著者本間基照、田代邦幸、釜瀬幸一郎 他
出版年2013年
購入方法最寄りの書店または同文館出版ホームページにてご購入ください。

危機管理

「世界に通じる危機対応―ISO22320:2011(JIS Q22320:2013)社会セキュリティ‐緊急事態管理‐危機対応に関する要求事項解説」
種別書籍
名称 「世界に通じる危機対応―ISO22320:2011(JIS Q22320:2013)
社会セキュリティ‐緊急事態管理‐危機対応に関する要求事項解説」
内容 効果的な危機対応の実現に向けて、指揮・統制のあり方、危機対応に用いる活動情報処理のあり方、部局間・組織間の協力及び連携のあり方について最低限考慮すべき事柄をまとめた国際規格ISO 22320。
今後予想される大規模な危機的事態を前に、本規格の有効性と危機対応における標準化の重要性を実際の事例等も交えながら解説する。
発行元日本規格協会
価格3,200円(税抜)
著者編集委員長 林 春男、危機対応標準化研究会(田代邦幸、他) 編著
出版年2014年
購入方法最寄の書店または日本規格協会のホームページにて注文できます。

BCM・BCMS・BCP

いま、企業に求められる 感染症対策と事業継続計画
種別書籍
名称「いま、企業に求められる 感染症対策と事業継続計画」
内容最近の様々な感染症の流行を経験し、企業もその対策の重要性を再認識しています。それは、感染症が従業員の健康管理の問題だけではなく、経営上の危機管理の課題になると考えられるからです。本書では、感染症の歴史や各感染症の特徴を詳しく解説するとともに、企業として何を行うべきかを分かりやすく解説しています。
インターリスク総研・本田茂樹が、「第3章 企業としての対策」を執筆しています。
発行元ピラールプレス
価格2,700円(税込)
監著濱田篤郎
本田茂樹(インターリスク総研) 他2名
出版年2016年
購入方法最寄りの書店またはピラールプレスHPにてご購入ください。
企業のレジリエンシーと事業継続マネジメント
種別書籍
名称「企業のレジリエンシーと事業継続マネジメント」
内容米国MIT教授Yossi Sheffi氏の著書『The Resilient Enterprise』の邦訳。サプライチェーンを脅かすリスクと、それらに対してどのように準備・対処すべきか、多くの事例から学ぶ。
発行元日刊工業新聞社
価格3,672円(税込)
著者 Yossi Sheffi著、渡辺 研司・黄野 吉博 監訳
SEMI 日本地区 BCM 研究会融資(田代邦幸、他)翻訳
出版年2007年
購入方法最寄の書店・ネット書店または日刊工業新聞社のホームページにて注文できます。
BCMS(事業継続マネジメントシステム)― 強靭でしなやかな組織をつくる
種別書籍
名称「BCMS(事業継続マネジメントシステム)― 強靭でしなやかな組織をつくる」
内容2012年5月、ISO22301「社会セキュリティ-事業継続マネジメントシステム(BCMS)-要求事項」が公表されました。この規格は、様々な分野の知見で構成された規格で、やや難解でもあります。本書は、BCMの側面、リスクマネジメントの側面、ISOのマネジメントシステムの側面など、複合的な視点からISO22301を読み解き、これからBCMSを構築したり、既存のBCMSを点検したりする方に向けて、強靭でしなやかな回復力の基盤となるBCMSをわかりやすく解説しています。
発行元日刊工業新聞社
価格2,520円(税込)
編著渡辺研司&BCM/ERM融合研究会(小林 誠、飛嶋 順子、長井 健人)
出版年2013年
購入方法最寄の書店・ネット書店または日刊工業新聞社のホームページにて注文できます。
病院の事業継続計画
種別書籍
名称「病院の事業継続計画」
内容首都直下地震や南海トラフ巨大地震の発生が懸念される今、病院には災害に強く、質の高い医療提供体制の構築が求められています。本書では、「病院の事業継続計画をどう策定すればよいかわからない」という悩みに応えるべく、病院の特徴を踏まえた事業継続計画策定の要領を解説しています。
発行元ピラールプレス
価格2,200円+税
編著インターリスク総研/MS&AD基礎研究所
出版年2013年
購入方法最寄の書店またはアマゾンにてご購入ください。
BCP〈事業継続計画〉入門
種別書籍
名称「BCP〈事業継続計画〉入門」
内容 東日本大震災やタイの大洪水は企業に大きな被害をもたらした。
今や、災害や事故に備えるBCP(事業継続計画)は必須だ。
リスク想定、BCPの作成・運用のポイント、今後の展開など実践的な知識を解説する。
発行元日本経済新聞出版社(日経文庫)
価格830円+税
著者緒方順一/石丸英治
出版年2012年
購入方法最寄の書店または日本経済出版社HP経由ネット書店にてご購入ください。
BCM 事業継続マネジメント 入門
種別書籍
名称「BCM 事業継続マネジメント 入門」
内容BCMには関心があるが、詳細は分からない、やさしく解説した本がほしいという方向けに、BCMの内容や各種ガイドライン、規格制定の動き、BCM構築の仕方などを解説したQ&A形式の入門書です。
発行元日本規格協会
価格945円(税込)
著者小林誠、渡辺研司
出版年2008年
購入方法最寄の書店または日本規格協会のホームページにて注文できます。
危機管理対策必携 事業継続マネジメント(BCM)構築の実際
種別書籍
名称「危機管理対策必携 事業継続マネジメント(BCM)構築の実際」
内容本書では中小企業庁「中小企業BCP策定運用指針」の詳細説明と、企業の危機管理対策に関する総合的な理解が得られる内容となっています。また本書を利用して、最短1日でBCPを作成することができるよう、誰でも簡単にBCPに着手できるよう配慮している点が特徴です。特に後半の資料編では、企業がBCP策定時に必要なチェックリストなどの様式類をふんだんに収録しているため、部分的にもすぐ社内で活用することが可能です。本書は、BCPを策定・運用を検討する中小企業のみならず大企業のリスク対策担当者にとっても有用な一冊です。
発行元日本規格協会
価格2,940円(税込)
著者小林誠 監修
出版年2006年
購入方法最寄の書店または日本規格協会のホームページにて注文できます。
災害危機管理読本 企業・団体の防災対策と事業継続管理
種別書籍
名称「災害危機管理読本 企業・団体の防災対策と事業継続管理」
内容 迫りくる地震・風水害等の災害に組織としてどう取り組めばいいのか !!
企業や団体など経営組織体向けに災害危機管理やBCMをどのように考え、どのように対策をたてて展開するかをわかりやすくまとめた実践手引書 !!
発行元日本コンサルタントグループ
価格2,100円(税込)
著者藤江 俊彦 編著
出版年2009年
購入方法最寄の書店または日本コンサルタントグループのホームページにて注文できます。
復興宣言~日本再生への道しるべ~
種別書籍
名称「復興宣言~日本再生への道しるべ~」
内容本書は、東日本大震災からの復興および日本の再生というコンセプトの下、有識者の提言、被災地の取り組みおよび産業界の支援についてまとめている。あわせて、「東日本大震災復興基本法」、「東日本大震災からの復興の基本方針」について概説する。
発行元時評社
価格1,890円(税込)
著者本田 茂樹(共著)
出版年2011年
購入方法最寄の書店または時評社のホームページにて注文できます。
この一冊ですべてがわかる 企業の地震対策Q&A100 第2版
種別書籍
名称「この一冊ですべてがわかる 企業の地震対策Q&A100」第2版
内容東日本大震災以降、東海、東南海、首都直下型などさらに大きな被害をもたらす地震がおこる可能性が高確率で指摘されている。本書は、日本の地震危険度最新版、さらに「つなみ」によるリスクマネジメントを加え、企業の地震対策のマニュアルとして実践的に使える第2版。
発行元日刊工業新聞社
価格2,520円(税込)
著者小林 誠、服部 誠
出版年2012年
購入方法最寄の書店または日刊工業新聞のホームページにて注文できます。

製品安全・品質

製品事故にみる 企業コンプライアンス態勢の実践
種別書籍
名称「製品事故にみる 企業コンプライアンス態勢の実践」
内容改正消費生活用製品安全法の改正点である事故報告制度の法律の内容と企業の対策を解説した外部弁護士との共著の書籍です。企業の対策として、製品安全体制の確立からリコール対応まで幅広く案内しています。
発行元金融財政事情研究会
価格3,150円(税込)
著者株式会社インターリスク総研/金子憲康/中原健夫/結城大輔
出版年2007年
購入方法最寄の書店でご購入できます。

環境

土壌汚染と企業リスクマネジメント
種別書籍
名称「土壌汚染と企業リスクマネジメント」
内容企業が土壌汚染リスクにどのような対処すればよいかという観点から、制度および技術の両面からわかりやすくまとめたものであり、Q&Aも取り入れました。
発行元化学工業日報社
価格3,675円(税込)
著者 株式会社インターリスク総研 編
地層汚染診断・修復簡易化研究会(SCSC) 著
出版年2004年
購入方法最寄の書店でご購入できます。
土壌汚染対策法と企業の対応-事業者のための紛争対応・リスクコミュニケーションガイド
種別書籍
名称「土壌汚染対策法と企業の対応-事業者のための紛争対応・リスクコミュニケーションガイド」
内容経済産業省の調査報告書を再編集したものであり、土壌汚染問題に関して関係者間で生じ得る利害対立を類型化、分類し、円滑に紛争を解決するための対応マニュアルを101問のQ&A形式でまとめたものです。
発行元産業環境管理協会
価格2,520円(税込)
著者土壌汚染対策研究会 編著
出版年2003年
購入方法最寄の書店でご購入できます。
RBCA(レベッカ)規格E1739-95 石油漏出サイトに適用されるリスクに基づく修復措置のための標準ガイド(1995年)
種別書籍
名称「RBCA(レベッカ)規格E1739-95 石油漏出サイトに適用されるリスクに基づく修復措置のための標準ガイド(1995年)」
内容RBCA(レベッカ)は、一律の基準値に従って汚染対策を行うのではなく、リスクアセスメントに基づいて現実的で経済性の高い汚染対策を実施する手順を示したものです。ASTM(米国材料試験協会)規格の原文と和訳を収録しています。(石油漏出サイト用)
発行元インターリスク総研
価格10,500円(税込)
著者株式会社インターリスク総研 編
出版年2001年
購入方法当社のHPから注文できます。
RBCA(レベッカ)規格E2081-00 リスクに基づく修復措置のための規格ガイド(2000年)
種別書籍
名称「RBCA(レベッカ)規格E2081-00 リスクに基づく修復措置のための規格ガイド(2000年)」
内容RBCA(レベッカ)は、一律の基準値に従って汚染対策を行うのではなく、リスクアセスメントに基づいて現実的で経済性の高い汚染対策を実施する手順を示したものです。ASTM(米国材料試験協会)規格の原文と和訳を収録しています。(石油漏出サイトに限定しない一般サイト用)
発行元インターリスク総研
価格10,500円(税込)
著者株式会社インターリスク総研 編
出版年2003年
購入方法当社のHPから注文できます。

CSR

実践CSR-持続可能な発展に向けて-
種別書籍
名称「実践CSR-持続可能な発展に向けて-」
内容企業の持続的発展のために欠かすことのできないCSR(企業の社会的責任)。「これから取り組むにあたり、何から手をつければよいのか。」「これまでの取組をどのように見直していけばよいのか。」本書では、多くのコンサルティング実績に基づいた豊富なノウハウを紹介し、これらの疑問にお応えします。CSR経営の実践を目指す上で、必携の一冊です。
発行元経済法令研究会
価格1,995円(税込)
著者株式会社インターリスク総研 編著
出版年2004年
購入方法専用申込書(斡旋割引)にて注文できます。
金融CSR総覧
種別書籍
名称「金融CSR総覧」
内容インターリスク総研のコンサルタント、実業界や学術界等のCSRに関する一線級の執筆陣が、CSRに関する多彩なトピックを解説しています。業界別CSR取組動向、金融機関のCSR評価基準やCSR用語集など、金融機関はもちろん、業種を問わずご活用いただける内容です。
発行元経済法令研究会
価格9,450円(税込)
著者経済法令研究会 編
出版年2007年
購入方法専用申込書(斡旋割引)にて注文できます。
内部告発対策 企業を救うヘルプライン
種別ビデオ
名称「内部告発対策 企業を救うヘルプライン」
内容経営者・管理職として理解しておくべき企業倫理ヘルプライン制度の情報を網羅しています。第1巻では同制度の必要性と運営要領の作り方や有効活用のポイントを解説、第2巻ではヘルプラインに相談が寄せられた際の対応手順や注意点をケースドラマに添って説明します。また、同制度の運営要領の作り方、柱立て、盛り込むべき内容、運用上の留意点を解説したテキストも同梱しており、ビデオと併せてご利用いただくと、より効果的です。
発行元日本経済新聞出版
価格 VHS 全2巻/81,900円(税込)、VHS各巻/40,950円(税込)、
DVD 全1巻/81,900円(税込)
著者田村直義 監修
出版年2003年
購入方法専用申込書(斡旋割引)にて注文できます。

福祉・医療リスク

健康長寿のまちづくり-超高齢社会への挑戦―
種別書籍
名称「健康長寿のまちづくり-超高齢社会への挑戦―」 NEW!!
内容少子高齢化が進行する日本において、日本は世界に前例のない「超高齢社会」になることが予測されています。この超高齢社会という課題の解決に向けて、国、地方自治体、そして企業がどのように取り組んでいるのか、その状況をさまざまな観点からまとめ、合わせて提言を行っています。
インターリスク総研特別研究員、本田茂樹が監修を行うとともに、「超高齢社会を支える地域包括ケアシステム~災害に強いシステムを目指して~」を執筆しています。
発行元時評社
価格 1,500円+税
監修本田茂樹(インターリスク総研)
出版年2017年
購入方法最寄りの書店または時評社のホームページにてご購入ください
多職種で支える高齢者うつ病
種別書籍
名称「多職種で支える高齢者うつ病」
内容日本の高齢化は、世界に前例のない「超高齢社会」に突入していますが、高齢者の医療・介護においては、精神疾患が課題の1つとなりつつあります。特に、うつ病は高齢者に発症しやすい疾患ですが、認知症との識別が決して容易ではなく、その対策が急務となっています。本書では、高齢者のうつ病を、医師・看護師だけではなく、臨床現場の多職種連携でどのように取り組んでいくべきかを分かりやすく解説しています。
インターリスク総研特別研究員・本田茂樹が、「第9章 地域で支える高齢者のうつ病」を執筆しています。
発行元株式会社ピラールプレス
価格2,430円+税
編著者医療法人冨松記念会三池病院 副理事長 冨松健太郎
著者本田茂樹(インターリスク総研) 他13名
出版年2016年
購入方法最寄りの書店またはピラールプレス社のホームページにてご購入ください
超高齢社会 第4弾 未知の社会への挑戦
名称「超高齢社会 第4弾 未知の社会への挑戦」
内容少子高齢化が進行する日本において、日本は世界に前例のない「超高齢社会」になることが予測されています。本書は、その「超高齢社会」を停滞の社会として迎えるのではなく、明るい未来として迎えるために、何をすべきかを考えるシリーズ第4弾です。
この超高齢社会という課題の解決に向けて、国、地方自治体、そして企業が、どのように取り組んでいるのか、その状況をまとめ、合わせて提言を行っています。
インターリスク総研特別研究員、本田茂樹が監修を行うとともに、「超高齢社会を支える地域包括ケアシステム~災害に強いシステムを目指して~」を執筆しています。
発行元時評社
価格1,500円+税
企画本田 茂樹(インターリスク総研)
出版年2016年
購入方法最寄りの書店または時評社のホームページにてご購入ください。
実践 これからの医療安全学~看護学生と新人看護師のために~
種別書籍
名称「実践 これからの医療安全学~看護学生と新人看護師のために~」
内容本書は医療安全について学習できるスタンダードなテキストです。看護学生の新カリキュラムに対応していますが、新人看護職員研修や、医療機関に勤務する若手看護師にも役立つように企画・制作されています。教師と学生、学生同士、同僚看護師同士が、教え、導きながら学習できるテキストです。インターリスク総研特別研究員、本田茂樹が企画を行うとともに、「第2章医療安全への取り組みと課題」を執筆しています。
発行元株式会社ピラールプレス
価格2,400円+税
企画本田 茂樹(インターリスク総研)
出版年2015年
購入方法最寄りの書店またはピラールプレスのホームページにてご購入ください。
超高齢社会 第3弾 日本のシナリオ
種別書籍
名称「超高齢社会 第3弾 日本のシナリオ」
内容日本はいま、75歳以上の人口が増え続けているのに対し、総人口は減少しています。この超高齢社会という課題の解決に向けて、国、地方自治体、そして企業がどのように取り組んでいるのか、その状況をまとめ、合わせて提言を行っています。インターリスク総研特別研究員、本田茂樹が監修を行うとともに、「地域包括ケアシステムにおけるレジリエンス~耐災害性と情報共有の観点から~」を執筆しています。
発行元時評社
価格1,500円+税
監修本田 茂樹(インターリスク総研)
出版年2015年
購入方法最寄りの書店または時評社のホームページにてご購入ください。
スマートコミュニティ~未来をつくるインフラ革命~
種別書籍
名称「スマートコミュニティ~未来をつくるインフラ革命~」
内容本書は、地方都市の新たな街づくりにおいて高齢者の視点を踏まえた構想が重要であるというコンセプトのもと、その未来の見取り図とも言うべきスマートコミュニティに関する、国の理念、自治体の取組みや企業の参画状況をまとめている。街づくりにおいては、医療や福祉などに関する配慮が、より一層必要であるという観点から「スマートコミュニティにおける地域医療のあり方」についても概説している。
発行元時評社
価格1,575円(税込)
著者本田 茂樹(共著)
出版年2012年
購入方法最寄の書店または時評社のホームページにて注文できます。

交通リスク

ISO 39001:2012 道路交通安全マネジメントシステム日本語版と解説
種別書籍
名称「ISO 39001:2012 道路交通安全マネジメントシステム日本語版と解説」
内容道路交通事故による死者や重大な負傷者の発生根源を削減することを目的としたISO39001[道路交通安全(RTS)マネジメントシステム-要求事項及び利用の手引]が、2012年10月1日に発行されました。本書は、ISO/TC 241(道路交通安全マネジメント)国内審議委員会委員長監修、同委員会事務局である独立行政法人自動車事故対策機構編集のもと、道路交通安全マネジメント分野で活躍している執筆陣による、実践的な解説を加えた解説書となります。本書では規格の解説にあたり、国内唯一の邦訳版(日本規格協会発行)を引用しており、要求事項の正確な理解に役立つ有用な内容となっています。インターリスク総研からはコンサルティング第四部 上席コンサルタントの梶浦 勉が執筆に参加しました。
発行元一般財団法人日本規格協会
価格定価5,145円(本体4,900円)
編著中條 武志 監修、独立行政法人自動車事故対策機構 編、江波戸 啓之・梶浦 勉・木下 典男・永井 勝典 著
出版年2013年
購入方法最寄の書店・ネット書店または日本規格協会のホームページにて注文できます。

食品安全・食品防御

食の安全・安心備えは万全ですか~食の総合的危機管理ハンドブック~
種別ハンドブック
名称「食品の安全・安心 備えは万全ですか~食の総合的危機管理ハンドブック~」
内容 食品偽装問題や残留農薬、異物混入などの事件・事故が後を絶たない状況にあり、食品関連企業は自らが加害者になるだけでなく、被害者になり得る状況にあります。
本冊子は、企業としてこれらの課題に対する食の総合的危機管理として、食品安全(HACCPシステム、ISO22000、トレーサビリティなど)と食品防御(意図的に食品の安全を脅かす行為から守る)について、具体的な取組み事例を含めわかり易く紹介しています。
発行元 三井住友海上火災保険株式会社
株式会社インターリスク総研
株式会社イーエムエスジャパン
価格無償
著者 株式会社インターリスク総研
株式会社イーエムエスジャパン
出版年2009年
購入方法 現在冊子での取り扱いはしておりません。
こちらからダウンロードしてご活用ください。

新型インフルエンザ

第三回新型インフルエンザ対策に関する日本企業の実態調査報告書
種別調査報告書
名称「第三回新型インフルエンザ対策に関する日本企業の実態調査報告書」
内容 現在、日本国内において流行が拡大している新型インフルエンザ。
企業の対策がより重要視されてきています。インターリスク総研では、世界的な大流行の危険性が叫ばれている新型インフルエンザ対策に関する大規模なアンケート調査(2008年5月、2009年2月に引続き3回目)を実施し、企業の取組状況と課題、そして今後のあるべき姿について纏めた調査報告書を作成しました。
※本調査は、豚由来の新型インフルエンザ (H1N1)発生後の調査結果で、日本で唯一かつ最新の大規模実態調査です。
発行元三井住友海上火災保険株式会社、株式会社インターリスク総研
価格無償
著者株式会社インターリスク総研
出版年2009年
購入方法 冊子での取り扱いはしておりません。
こちらからダウンロードしてご活用ください。
新型インフルエンザ対策マニュアルの作り方
種別書籍
名称「新型インフルエンザ対策マニュアルの作り方」
内容厚生労働省の「事業者・職場における新型インフルエンザ対策ガイドライン」に基づいた内容で、感染予防、そして事業継続への取組みについて、具体的にかつ俯瞰的に説明しています。本書一冊で、大企業から中小企業まで、新型インフルエンザ対策マニュアルの作成が可能になる必携の一冊です。
発行元時評社
価格2,800円(税込)
著者 株式会社インターリスク総研 本田茂樹 監修
新潟大学 鈴木宏大学院教授 総監修
株式会社日本能率協会コンサルティング 長崎昇 企画・構成
出版年2009年
購入方法最寄の書店または時評社のホームページにて注文できます。
社員と家族の命を守るために 事業継続のためにできること防ごう!守ろう!新型インフルエンザ
種別書籍
名称「社員と家族の命を守るために 事業継続のためにできること防ごう!守ろう!新型インフルエンザ」
内容いざ新型インフルエンザの世界的流行が発生すれば、国民生活と経済社会に甚大な被害が生じるでしょう。そのとき、自分の会社はどう対応するのか、家庭をどう守るのか。これらの対策は、新型インフルエンザを正しく理解することから始まります。何も難しい専門書を読む必要はありません。通勤電車の行き帰りや家事の合い間に手を取り、新型インフルエンザについてなるほどと思う-そんな日常に適した一冊です。
発行元時評社
価格780円(税込)
著者鈴木宏、本田茂樹、長崎昇
出版年2008年
購入方法最寄の書店または時評社のホームページにて注文できます。
新型インフルエンザ行動計画策定マニュアル
種別書籍
名称「新型インフルエンザ行動計画策定マニュアル~体制構築から行動基準まで~」
内容本書は、感染対策と事業継続計画を柱とした行動計画の策定方法を、具体的な事例を紹介しながら分かりやすく解説しています。付属のCD-ROMには、モデルフォーマットが収録されており、本書を参考に自社の行動計画を策定することができます。行動計画の策定や見直し等にご活用ください。
発行元PHP研究所
価格11,340円(税込)
著者本田茂樹
出版年2010年
購入方法専用申込書(斡旋割引)にて注文できます。